2016年8月17日水曜日

子宮頸がんワクチン副反応被害⑨


そもそも子宮頸がんについてですが、厚労省の人口動態統計によると、子宮頸がんによる死亡者は、20歳未満はゼロで、30代が166人、70代以上が1043人と高齢になるほど死亡者が増えています。

ヒトパピローマウィルスは感染しても9割のケースでは免疫機能や上皮細胞の新陳代謝によってウイルスが自然に排除されるそうです。

 

NPO法人日本消費者連盟は、「必要ですか?子宮頸がんワクチン」という冊子を出していますが、その中で、その効果や必要性に疑問があり、定期接種として行うことには問題があるとしています。

 

定期接種という国の事業ではありますが、このように重篤な被害をもたらす子宮頸がんワクチンの接種は中止すべきと考えます。
   

 

もちろん、子宮頸がんに限らず、ガンにかからないためできる限りの努力は必要です。厚生労働省は、「HPVワクチンは定期的な子宮頸がん検診の代わりになるものではなく、正しい子宮頸がんの知識を持ち、何よりも早期発見のためにがん検診を定期的に受診することが重要である」としています。      

 

検診を充実することで、がんの予防は可能になるのではないでしょうか。

 

つい依最近の情報ですが、留学をしようとした女子学生が、留学先の国から、定期接種になっている予防接種はすべて受けて来るようにといわれ、このワクチンも接種されたそうです。ところが副反応の症状が出て、留学どころではなくなった、と聞きました。

 

薬害防止を目的とするNGO薬害オンブズパースンでは、有効性と安全性が確立しておらず定期接種化すべき理由はない。とし、安全性においても、厚生労働省の公表する副反応発症頻度と副反応数は、実際よりも過小な数値である可能性が高く、氷山の一角に過ぎないと考えられる。HPVワクチンの積極的勧奨の再開を阻止し、さらに定期接種の対象から除外するよう求める。としています。

 

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